キャバクラも風俗も?副業はなぜ会社にバレてしまうのか

キャバクラ 副業バレ

昼間はOL、夜はキャバ嬢や風俗嬢なんて女性もいますよね。

マイナンバーの導入から、「もしかして、会社にキャバクラや風俗で働いていることがバレる……?」と今から心配な方も多いのでは?

実際、多くのキャバ嬢や風俗嬢が“副業バレ”に神経質になっていることも多いようですが、逆に全く気にしていない方は「追徴課税」といって、多くの税金を払わなければいけなこともあるので注意。

そもそも、なぜ副業は会社にバレてしまうんでしょうか?

◆ある日会社に副業がバレた!その理由は「住民税」にあり


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風俗嬢には“抜け道”を多く用意している“いけないグループ”もあるんですが、キャバクラといえど運営しているのは会社。

なので、きちんとしたキャバクラグループであれば、マイナンバーを控えて年末調整をしているという環境がほとんどでしょう。

キャバクラや風俗で働くと収入が多いので、多くのキャバクラでは「きちんと確定申告はしましょうね」という指導があり、実際に確定申告直前になると“手取り足取り”の指導があるグループもあるようですね。

問題は、本業がOLなどの会社員で、“副業禁止”と就業規則で書かれている場合。

基本的に、就業規則で“副業禁止”と書かれていても、法律上は禁止ではないということをご存知でない方も多いようなんです。

ただ、本業に支障をきたしたり、勤務に問題が出てくる場合はもちろん解雇などの理由になるので、就業規則上には“副業禁止”の文字があるんですね。

そんな状況で、「こっそりやってるから、副業がバレることはないよ」と堂々としていても、実は“住民税の額”で会社側が気づく可能性が高いんです。

キャバクラで働いていて、そのまま“経費”などを0で申告していれば、気付けば数十万円の住民税になっていたなんて女性も。

他の社員に比べて“高すぎる住民税”によって、副業バレする可能性が高いんです。

 

◆住民税でバレないようにするには「住民税の普通徴収」を選べる


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もちろん、“キャバクラで働いている”という実態までは、個人情報ですから内容までは分かることはありません。

でも、キャバクラなどは高時給なので、住民税の数字で“ある程度の推測”が可能なんです。

なので、会社に副業バレしたくないという方は、確定申告時に住民税の“普通徴収”と“特別徴収”を選べるので、“普通徴収”を選択すると確定申告分の住民税が会社にバレる可能性は低くなります。

ただし、キャバクラや風俗からの報酬が、「給与所得」である場合は注意。

直接雇用なのか、あるいは請負業務(フリーランスや個人事業主)なのかで「普通徴収で自分で収めるかどうか」の意味合いが変わってきますので、気になる方はもっと詳しく調べてみてくださいね。

もちろん、確定申告をきちんとするということが前提ですが、副業で20万円以上の収入があるのに確定申告をしていないと、「追徴課税」といって、過去の未納の税金を増して払わなければいけないケースもあるんです。

たとえば、夫に内緒でFXで数千万円の利益を上げていた主婦が、確定申告をしていなくて数百万円の追徴課税をされたというのは有名な話ですよね。

きちんと確定申告をすることは大事ですよ。

 

◆白色でも帳簿義務化!? キャバ嬢は確定申告時に「経費」の記入をすることを推奨される


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最近ではキャバクラを運営する会社も、“税金”や“マイナンバー制度”についてはかなりの対策をしているんです。

というのは、マイナンバーによって“副業バレしたくない”という女性が辞めていくことを抑えるため。

キャバクラによっては、女の子に“手取り足取り”の指導をしていることが多いですよ。むしろ、税理士の先生を仲介して、キャスト一人ひとりの確定申告をお手伝いしているキャバクラもあるんだとか。

良心的なお店であればそうですが、実際、キャバ嬢や風俗嬢は「個人事業主」という立場であることが多いんです。

なので、白色の確定申告ではなくて、「青色申告」にすることが大事なので、まずは税務署に届け出をすることを忘れないで下さいね。

あるいは、そんな環境になかったり、労力が面倒だというキャバ嬢の方は、確定申告の際には「白色申告」ということになります。

この「白色申告」は、面倒な“帳簿をつける”という義務化がなかったんですが、今では帳簿提出をしなければならないようになってきていますよ。

マイナンバーと紐付ける実験段階なのかもしれませんね。

この確定申告の時に、多額の所得税や住民税が“会社にバレた”とならないよう、経費をしっかりと押さえておくことが大事なんです。

たとえばキャバ嬢であれば、同伴、ドレスのレンタル・購入、仕事の合間の飲食、エステ代・美容院代など、かならず領収書かレシートを保管しておくことが大事。

店によっては、指定のエステや美容院などもあるため、そういった“経費対策”をしているキャバクラ運営をしている会社で働くのも大事かもしれませんね。

たとえば税金は、収入-経費で税額が決まるので、経費が高ければ高いほど収入が低くなるということになりますよね。

とはいえ、キャバクラや風俗も「マイナンバー対策」や「税金対策」に関しては熟知している店舗が多いようなので、心配な方はお店に直接きくか、税理士の先生に相談してもいいかもしれませんね。

 

まとめ

いかがでしょうか。

いろいろな事情で、“キャバ嬢として働いている”だとか、“風俗をしている”なんて女性も、マイナンバーによって確定申告の必要性が強まってきているようですね。

きちんとした知識を身につけて、きちんと確定申告をすれば“副業バレ”という可能性は低くなりますよ。

とはいえ、普段の生活が派手になったり、ブランド物ばかりの所持品であれば、同僚が気づく可能性は高まるといえるので、そこは注意した方がいいかもしれませんね。

 

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※本記述は2016年7/6現在のものですので、マイナンバー制度に変更など出る場合もあります。

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